これからマイホームの購入を検討している方にとって、気になるのが「自分の年収なら、どれぐらいの予算が最適なのか」。建売り住宅とは違って注文住宅は、定価がないため予算決めに迷ってしまうケースが珍しくありません。そんな心配を解消できる購入予算額の導き方があります。今回は「年収倍率」にフォーカスを当てて、購入可能な予算額を算出してみます。
マイホーム購入予算の目安は、年収の何倍？
今の自分の年収で、いくらまでの予算ならマイホームを購入できるのかは、しっかりと計算しておかなければなりません。「ローンの返済を考えて、間取りや設備の多少の妥協は仕方がない」と考えると、マイホーム購入後に「こうすれば良かった…」と不満が出てきてしまうかもしれません。あくまでも無理のない範囲で、自分はもちろん家族みんなが満足するマイホームを手にするためにも、慎重に予算を検討しましょう。そこで一つの目安となるのが、年収から購入可能な予算額を逆算することです。
大きな参考になる年収倍率をご存じですか
金融機関などが住宅ローンの審査を行う際、目安として利用する指標があります。それが「年収倍率」。計算式は【住宅価格÷年収】です。例えば、価格3000万円の注文住宅で、年収500万円の人が購入するとした場合、年収倍率は3000万円（住宅価格）÷500万円（年収）＝6倍になります。非常に簡単な計算式ですね。金融機関などが融資の目安にする年収倍率は、6～7倍。この倍率に収まる範囲で購入予算を検討しておけば、無理のない住宅ローンの返済ができると考えて問題ないでしょう。
年数倍率は、あくまでも一つの目安
年収倍率はあくまでも目安です。家族構成や将来の年収の変動などは、個人によって大きく異なるため、この計算式だけで購入金額が決まるわけではありません。夫婦と子供2人の家族4人の場合と、夫婦2人の家族構成では、生涯に必要なお金が違います。一つの目安として参考にしておき、実際には住宅販売会社に相談して、詳細なローンの返済計画を立てることをおすすめします。
実際のローン返済額を算出するには「返済負担率」が便利
では次に、実際に住宅ローンを返済する場合の目安も考えてみましょう。年収に対して、どの程度の住宅ローン返済なら、無理のない生活ができるのかをシミュレーションします。その指標となるのが「返済負担率」。年間の住宅ローン返済額と年収のバランスを導き出す計算式です。
返済負担率の導き方
計算式は【年間の返済額÷年収＝返済負担率】です。仮に年収500万円で、年間の住宅ローン返済額が120万円、つまり月々10万円であった場合。計算式は【120万円（返済額）÷500万円（年収）＝24％（返済負担率】となります。
目安となる返済負担率は20～25％
返済負担率も住宅ローンを組む金融機関において、融資を判断する際の項目となっており、20～25％が返済可能な範囲とされています。もし30％を超える場合は、購入予算を改めて見直しましょう。ローンの審査が通りにくくなる他、将来的に年収が変動した場合のリスクになるかもしれません。ぜひ参考にしてみてください。
頭金（自己資金）を算出する目安
マイホームを購入する際には、頭金（自己資金）を活用するのが一般的です。ここでは、頭金についても目安となる額を計算してみます。頭金を準備するメリットは、金利が有利な住宅ローンを利用できる点にあります。もちろん借入額を抑える効果もありますが、仮に頭金０円でフルローンを組む場合は、金利的に不利な住宅ローンしか利用できないケースが多いため、得策とは言えません。
準備金（頭金）の目安額
一般的に、頭金の目安は【住宅購入予算の2～3割】です。住宅を購入する際には、建物価格や土地価格以外に、登録費用や不動産取得税、手付金や印紙代といった諸費用が必要となり、基本的に現金で用意しなければなりません。こうした支払いも想定した上で、頭金を準備しておくのがおすすめです。
長期的な視点で、無理なくマイホームを購入しよう
マイホームを購入する際には、将来の年収や生活費の変動も想定して、最適な予算額を算出しましょう。20代・30代よりも、40代・50代になれば年収も増えていくため、長期的な視点で最適なマイホーム価格を算出し、十分に納得できる物件を購入するのがベストな選択。必要以上に予算を低く見積もってしまうと、せっかくのマイホームにも不満が出てきてしまうかもしれません。
価格と内容のバランスが取れたマイホーム購入のためにも、ぜひ家づくりのプロに相談してみてください。ヘスタホームでは、みなさんの希望や予算に応じた返済シミュレーションやアドバイスを行っています。気になることがあれば、気軽にご相談ください。
